なぜバイトが辞めていく?人手不足企業の特徴とその対策

労働力確保のため、正社員のみならず、バイトで人材を補っている企業も多くみられるようになってきました。しかし、新たな社員を確保するまでの労働力、従業員ひとりあたりの負担を軽減するための労働力として本来期待していたものの、バイトの担い手すら集まらない企業も少なくありません。

なぜ、バイトで人が集まらず、採用できたとしてもすぐに辞めてしまうのでしょうか。バイトにおける人手不足の原因と対策を紹介します。

バイトの人手不足の原因

バイトなど非正規雇用労働者は、時代の流れとともに増えてきました。今や、企業を支える労働力として必要不可欠な存在です。多い業界では、非正規雇用労働者数は全体の7割といわれます。

退職や事業拡大などで人手不足が進行する中、バイトが十分に確保できないことは、企業にとって大ダメージとなりうるのです。

そうした中で、バイトの募集をかけてもなかなか集まらない企業は少なくありません。なぜバイトの確保が難しくなっているのでしょうか。ここでは、バイトの人手不足の原因ふたつを説明します。

有効求人倍率の高さ

リーマンショックによって、2009年~2010年にかけて日本の雇用情勢は悪化しましたが、それも徐々に回復してきました。有効求人倍率、求職者ひとりあたりに対する求人数も年々伸びてきています。

経済的にはプラスではありますが、問題は有効求人倍率の高まりにより、売り手市場がさらに加速したこと。企業は、求職者から選ばれる面が強くなりました。これは、正社員に限らず、バイトにも同じことがいえます。

求人数が豊富にあることから、求職者はより良い条件のバイトに集中するようになったのです。より良い条件とは、バイトの場合、時給や立地が良く、ブランドイメージの高い企業でのバイトのこと。

大企業などバイトに好条件を出せる企業に人が集まる一方で、競合と比較して良い条件を出しづらい中小企業などでは、バイトでも人材を確保することが難しくなってきています。

定着率の低さ

バイトは、企業も労働者側も正規社員のような縛りがありません。たとえば、労働時間ひとつあげても、正規社員が固定の時間に縛られる企業が多いのに対して、バイトはより柔軟な働き方ができます。会社への入りやすさ、辞めやすさも労働者側からみたバイトのメリットといえるでしょう。

しかし、こうした働き方ゆえに、正規社員ほどの待遇が期待できないデメリットもあります。正社員のような昇給や福利厚生などが充実していないこともあり、人材を留めておくことは難しく、永続的にバイトに勤めてもらうことは困難です。

定着率が高くないゆえに、企業は常に求人をかけないと、十分な数のバイトが確保できない状況にあります。業界によっては、人数的には足りているものの、営業時間の兼ね合いで勤務時間が不規則となり、ある一定の時間帯だけ人手が足りないケースも発生している状況です。

バイトの人手不足解消のカギ!どのような対策が必要か

バイトが十分に確保できない理由として、バイト特有の定着率の低さに加え、近年の有効求人倍率の回復によって、企業が選ばれる立場にあることを挙げました。

人手不足解消のためには、求職者側からしっかり選ばれるように適切な改善を図っていくことが大切です。好条件な求人を出している競合に対してどういった対策ができるのか、バイトの人手不足解消のポイント3つを紹介します。

採用枠を広げる

まず、バイトの採用枠を広げることです。正社員の雇用基準とまではいかないものの、知らず知らずのうちに雇用する人を学歴や経験、国籍、年齢などで絞ってはいないでしょうか。合理的な理由があれば良いですが、雇用条件を厳しくすればするほど、バイトによる人材獲得の機会損失につながります。

これから先は、国を挙げて力を入れている多様な働き手の参画に目を向けるべきです。国内でいえば、育児や出産などの理由から職を離れていた女性、定年退職後の高齢者などがその対象になるでしょう。働く時間や働き方などを整備することによって、女性やシニア層からの人材獲得を期待できます。

新たな労働の担い手としては、外国人の採用も視野に入ってくるでしょう。在留資格の範囲内であれば外国人を採用できるため、労働力として外国人を採用する企業も増えています。

こうした採用枠の拡大で期待できるのは、人材確保と、条件次第で受けられる助成金です。企業は、新たな採用枠の拡大を少ないリスクで実施することができます。

業務効率化を図る

人手不足を感じていても、業務を洗い出してみると、そこまで深刻でない場合もあります。人材が集まらないなら、新たに採用が必要なくらい人が足りていないのか、今一度精査してみることが大切です。

業務を整理すると、一部の作業でアナログな対応、非効率な対応が行なわれているかもしれません。無駄な作業があれば、作業自体をなくしたり、あるいはマニュアルを作成するなどしてより効率の良い作業方法を示したりする対策も考えられます。

ITツールやシステムなど、人の力以外に代替できるものがあれば、導入も視野に検討してみるべきでしょう。こうしたシステムなどの導入は最初こそ投資が必要なものの、長い目で見るとメリットの方が大きくなることもあります。

特に人材不足については、これから先さらに拡大していくと予想されていますので、早い段階で人材不足を補えるような対策を打つことが、今後も人材獲得に悩まないカギになるでしょう。

採用したいターゲットに合わせた募集方法

人材確保のため、多くの人が閲覧できるような不特定多数を対象にした、ハローワークなどを利用している企業も多いかと思います。しかし、こうした募集方法は採用したい対象に合わせて、しっかりターゲティングできているとはいえません。

ターゲットに合わせて募集方法を考えていくことが重要です。たとえば、ある特定の地域に特化した紙媒体の活用、対象の世代や経験者などターゲットに特化した求人サイトの利用などが考えられます。

ほかにも、SNSの活用が候補として考えられるでしょう。SNSでは、求人情報を流すだけでなく、どのような活動をしているのか、どういった企業なのかなど、日頃から企業の情報を発信することができます。SNSを利用すれば、企業が思うようなブランディングも可能です。

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まとめ

バイト特有の定着率の低さ、売り手市場の高まりから、バイトでも人手不足が起きています。競合がひしめく中、バイトの担い手を確保するには、求職者にとって良い条件を提示するだけでなく、しっかりターゲティングしたうえでの採用を実施することが重要です。