若手人材を確保できない会社の特徴を知って対策を練ろう

事業継続のためには、これまで仕事で培われてきたスキルや知識を次の世代に伝えていくことが重要です。しかし、若手を確保できず、従業員の平均年齢が上がり、世代交代がうまく進んでいない会社もあります。

なぜ同じ業界でも、若手を確保できる会社、できない会社があるのでしょうか。この記事では、会社側が若手の人材を確保できない原因と対策について説明します。

若手の人材が来ない会社の特徴

若手人材が集まらないと悩む会社は多いですが、これは人気の業界でない、会社に魅力がないといったことばかりが原因ではありません。見渡してみると、同じ業界、同じような規模の会社でも若手人材の確保に成功している会社もあるはずです。

若手の人材が集まらない会社には、主にふたつの特徴があると考えられます。人材採用に対しての行動が消極的、新しい働き方への対応が不十分ということです。

人材採用に対して消極的

若手の人材が確保できない会社の多くは、人材採用や人材育成に対して、何もかも後回しで、消極的です。

「学校訪問や会社説明会をしようと考えているけれども対応できる従業員がいない」「教育環境は若手が入ってから考えれば良い」など、いつも対応が後手になっていないでしょうか。

人手不足で目の前にある仕事で精一杯という状況もあるかもしれませんが、若手採用に関して何も策を打っていなければ若手が集まらないのは当たり前といえます。待っていても、会社が欲している若手の人材が集まるわけではありません。

新しい働き方への対応ができていない

これまでの会社での働き方は、9~18時のように、決まった時間に会社に出てきて勤務するのが一般的でした。しかし、このような固定された働き方がすべてではなくなってきています。働き方の多様化により、時間や場所を固定しない働き方を取り入れる会社も増えてきました。

テレワーク(在宅勤務など)やフレックスタイム制、ほかにも産休や育休が無理なく取れるなど個々のライフスタイルを意識した働き方を重視する若者も多いです。

このような社会の流れの中で、今までどおりの働き方を従業員に押し付けているような会社は若手人材の確保になかなかこぎつけることができません。仮に若手が入社したとしても、自分のライフスタイルに合わなかったと、すぐに転職することもあります。

若手の人材確保が進まない理由を考えると、会社側が人材確保のために積極的に動く必要があるといえるでしょう。

若手人材を確保するための対策:会社作り編

若手の人材を確保するには会社側でどのようなことができるのでしょうか。まずは求職者にとって魅力的な会社にするため、会社作りの面から対策を紹介します。

働き方改革

会社での働き方を見直し、取り組めるところから改革を行っていきます。具体的な改革は、以下のようなものです。

・労働条件の見直し
残業が多く労働時間が長いと、やりがいのある仕事でも人材が流出しやすいです。せっかく採用した若手が早期に退職しないためにも、IT環境の整備やアウトソーシングの利用などを進めて、労働条件が改善できるよう見直しを図る必要があります。

・人材育成制度の整備
若手が入社後も目標を見失わず働けるように、人材育成の見直しも必要です。誰が人材育成を担うかを決め、新人の教育ができるような環境を整備します。

なお、人材育成は、教育係を決めるだけでなく、十分な教育が行えるようにそばで積極的にサポートすることも重要です。

上層部自らが人材教育の研修を受け社内で共有できるようにしたり、教育係になった従業員が直接人材教育の研修を受けられるようにしたり、人材育成の支援を進めるようにします。

・経営方針の見直し
働き方改革を進めるためには、会社がどのような人材が欲しいのか、そのためにはどのような教育が必要かなど、経営方針をしっかり定めることも重要です。

福利厚生を見直す

若手人材を確保する対策として、福利厚生の見直しも考えられます。たとえば、産休や育休制度が十分かなど、社員にとってメリットの多い内容になっているか今一度確認してみましょう。

このような福利厚生の見直しにプラスして、仕事の成果がしっかり給料に反映されるようにするなど、給料の見直しも行いましょう。

若手人材を確保するための対策:採用編

若手の人材が確保できないのは、企業の消極的な行動もひとつの原因であると説明しました。消極的なままでは、欲しい人材に会社を認知してもらえませんし、魅力的な会社だというアピールもできません。そこで対策として考えていきたいのが、採用手法です。

SNSを使用する

採用につながる取り組みとして、SNSを活用する方法があります。求職者と気軽にコミュニケーションを図れるSNSを利用することで、企業の認知度を高め、入社後のミスマッチを減らすことが主な目的です。

また、SNSの利用者は若年者が多い傾向にあるため、会社が欲しい若手の人材に対して効果的にアピールすることができます。

さらに、SNSは拡散力にも優れているため、発信力のある人物の目にとまることもあるでしょう。一度注目が集まれば、さらに多くの人に見てもらうことができるのも特徴です。会社がSNSを活用することは、若手人材確保の入り口を広げることになります。

採用の媒体を変える

採用媒体には主に、チラシや求人誌のような地域性の強い紙媒体、インターネットをとおして多くの人の目に触れる機会があるWeb媒体があります。さらに、このような媒体はそれぞれに特徴があり、強みも異なるものです。

今まで使用していた採用媒体で若手の応募がほとんどなかったのであれば、採用媒体が適していない可能性も考えられます。どのような媒体を利用すれば、より求める人材が集まりやすいのか、採用媒体自体も見直しを図る必要があるでしょう。

採用媒体の見直しを検討されるなら、Workinへ。Workinでは、バイトやパートだけでなく、正社員などさまざまな雇用形態での募集が可能です。

地方の求人情報にも特化しており、さまざまな層、さまざまなエリアからの閲覧が期待できますので、若手の人材に会社をアピールすることもできます。Workinへの求人掲載で、効果的に人材確保を進めていきましょう。

まとめ

若手人材の確保に悩んでいる会社の多くが、積極的な行動ができていなかったり、労働者の立場に立った働き方の整備ができていなかったりします。若手人材の確保を進めるには、働き方や福利厚生などの労働環境、採用手法や媒体の見直しなど、複数の面で対策していくことが重要です。